カードローンの審査に有利な5つの条件
カードローンの申し込みには、様々な個人情報を入力しなければいけません。
年齢や年収、勤務先、既婚・未婚、家賃、保険証区分などの申込情報を、各貸金業者の基準と照らし合わせて審査を行います。
借入れ条件や審査内容はカードローンによって異なりますが、何を基準に審査を行っているのでしょうか？
今回は、カードローンの審査に有利な5つの条件を解説します。
カードローン審査に有利な5つの条件
1. 年齢は25歳から40歳以内
25歳から40歳までが最も働き盛りであり、今後も昇給されていくだろうと貸金業者は考えます。
定年退職までの日数などを考えると40歳より50歳の方が少し評価は下がりますが、ほとんど変わらず審査には通過しやすいでしょう。
また、25歳以下だとまだ収入が少なく、若いので転職の可能性も考えられますが、審査にあまり影響はありません。
しかし、多くのカードローンで設定されている年齢制限は、69歳までとなっているので60歳を超えてからの借入れは不利になる可能性があります。
2. 未婚かつ家族と同居している
未婚（家族と同居）＞既婚（子なし）＞既婚（子あり）＞一人暮らし
未婚かつ家族（親、兄弟）と同居している方が一番高評価を受けます。
未婚だと自由に使えるお金が多い上、家族と一緒に住んでいるので「迷惑をかけないためにも返済を怠らない」と貸金業者は考えるからです。
ただし、独身でも同居人がいない一人暮らしであれば評価は低くなります。
独身で同居人のいない人は、最後まで返済できなかったケースが多いからです。
もし結婚しているのであれば、子供がいないご家庭の方が養育費の必要がなく返済能力が高いとみなされるので、審査に有利になります。
子供が多いほど、教育費や生活費が家計を圧迫し、借金を返済できず債務整理に繋がってしまうリスクもあるので、貸金業者は審査に慎重になります。
子供がいたとしても、毎月の支払いに余裕があれば子供の有無は評価にあまり影響しません。
また過去に離婚したことのある方は注意が必要です。
離婚歴があるということは、子供の養育費や場合によっては相手方へ慰謝料を支払っているとも考えられるので、審査落ちに繋がる可能性があります。
3. ローンなしの持ち家がある
持ち家（ローンなし）＞持ち家（ローンあり）＞官舎・社宅＞賃貸＞公営住宅
カードローンは無担保・保証人なしで利用できます。
しかし、返済が滞り自己破産に陥ってしまう可能性も十分にあります。
自己破産した場合、債権者は持ち家などの資産があればそれらを売却し、返済金に充当することができるのです。
そのため、持ち家があると審査に有利になります。
ローンがある持ち家と賃貸を比較しても、やはり持ち家のある方が高い評価を受け、審査に通りやすいことは間違いありません。
居住形態でもっとも評価の低いのは、公営住宅となります。
公営住宅は家賃が格安で提供されているため、利用者は収入が少ないと思われてしまうからです。
4. 職業は公務員に就いている
最もカードローンの審査に有利な職は公務員です。
ほとんどリストラがなく、収入も安定しており、全職種の中でもっとも離職率が低いからです。
職種の評価基準は収入の高さよりも、離職率が大きく関係しています。
例えば年収600万の公務員と年収700万円の金融業者を比較した場合、公務員の方が離職率が低いので審査に有利なのです。
このことから、離職率の高い宿泊施設や飲食店に携わっている方は審査に通りにくい可能性があります。
反対に鉱業や水道・ガス・電気などのインフラ業は離職率が低いので審査に有利になるでしょう。
以下に各業種の離職率を記載しておくので参考にしてください。
業種 離職率 電気・ガス・熱供給・水道業 8.9％ 情報通信業 9.4％ 金融保険業 9.6％ 製造業 10.6％ 学術研究・専門・技術サービス業 11.0％ 鉱業・採石業・砂利採取業 11.3％ 建設業 12.1％ 運送業・郵便業 12.9％ 不動産業・物品賃貸業 13.6％ 教育・学習支援業 14.9％ 卸売業・小売業 15.0％ 医療・福祉 15.2％ 生活関連サービス業・娯楽業 23.7％ 宿泊業・飲食サービス業 30.4％
5. 雇用形態は正社員である
正社員＞契約社員＞派遣社員＞アルバイト
雇用形態は正社員が最も安定した収入があり、審査に有利となります。
収入額ではなく、安定した収入が得られるかが評価のポイントとなります。
そのため、同じ正社員でも大企業や一部上場企業の方が中小企業より高く評価されるのです。
自営業やフリーランスの場合、会社に属さないので収入によってはアルバイト・パートと同じくらいの評価になる可能性があります。
自営業やフリーランスの方は数年分の確定申告を提出し、安定した収入があることを証明しましょう。
